今回の記事では、『ビットコインETF』について解説していきたいと思います。
2021年10月19日米国初の、ビットコイン先物ETFが取引開始され仮想通貨市場が賑わいを増しました。
日本国内では、程遠い話ではありますが今話題の『ビットコインETF』について紹介したいと思います。
『ビットコインETFについて知りたい方』『今後の仮想通貨市場が気になる方』などの参考になればうれしです。
ETFとは？
ETFとは日本語で『上場投資信託』と呼ばれています。金融商品取引所で取引される商品なので、投信会社指定の金融商品になります。
「上場投資信託」という名称の通り、ETFは「投資信託」です。それが上場しているか非上場なのかの違いで呼び方が変わっているだけです。
上場した銘柄は私達が証券取引所で売買できることになるので、一般的な投資信託と区別するためにETFという名称で呼ばれています。
証券取引所で売買できるということは証券会社に口座を開設するだけで株式同様に手軽な売買が可能ということです。同様の理由で、取引時間や最小金額などに制限があります。
ビットコインETFが登場
現在ビットコインETFは、カナダ／ブラジル／ドバイで開始されおり今月(10月)からアメリカが参入しました。
2013年に米国では初めてビットコインETFによる上場申請がされましたが承認がされず、今回もスポットベースのビットコイン現物ETFは承認がされていません。
なにが米証券取引委員会に承認されたかというと、先物ベースの投資商品に限定された承認であり原資産を保有するものではありません。
その為BTC（ビットコイン）そのものではなく、BTCのデリバティブと連動がされています。
ETFによるビットコインへの影響
世界的には、今回アメリカで承認された先物ベースのETFではなくスポットベースのビットコイン現物ETFが主流になっています。
スポットベースのビットコインの良さとして、コスト面が挙げられています。先物ETFより、原資産の価格により密な運用が可能な為BTC（ビットコイン）を直接運用したい人にとっては魅力的だからです。
これらによって、ビットコインETFの登場が先物商品の需要が高まりETF市場に資本が流れBTC（ビットコイン）の買い圧力が高まることに繋がるかもしれません。
ビットコインETFまとめ
今回は、『ビットコインETF』について解説しました。
今までは、仮想通貨取引をしたいとなると各自取引所を選び口座を開設し運用をする必要がありました。
しかし、ビットコインETFの登場によって証券口座から仮想通貨に連動した投資が可能になり『新しくウォレットを開設しない』『仮想通貨取引所を通さなくてもいい』そんな運用が可能になりました。
また、『ETF』と『投資信託』とは何が違うのか？という点においては、上場しているのかいないのか／証券取引所を通じて取引するかしないかがポイントになります。
投資の世界に正解はありませんが、資産運用の幅を広げることは自分自身にあった取引も増えるので今後の運用の選択幅としても勉強していきたいところです。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
